チャールズ・ヨーク
1761年に大ピットとともに辞任したが、1762年のビュート伯爵内閣で法務総裁に就任した。続くグレンヴィル内閣（1763年 - 1765年）ではジョン・ウィルクスの『』紙で提起された問題について政府に助言を与え、『ノース・ブリトン』紙の誹謗中傷を反逆罪にあたらず微罪にすぎないとした。1763年11月に法務総裁を辞任すると、大ピットはヨークを野党に引き込もうとした。ヨークはウィルクスの件について、大ピットと同じく一般逮捕状を批判したものの、が誹謗罪に適用できないと演説して大ピットの誘いを退けた。この演説はホレス・ウォルポールから大いに賞賛された。それ以降、ヨークはの一員になり、1764年にドーヴァー市裁判所判事に選出された後1765年に第1次ロッキンガム侯爵内閣で再び法務総裁に就任、内閣の政策形成に貢献した。彼は印紙法廃止と制定を支持したほか、ケベックに関する憲法を起草、後の1774年ケベック法につながった。