大西斎
1917年、上海特派員、1919年、北京特派員となり、1924年に帰国後、東京朝日新聞に転じる。1925年、支那部長、1929年、ロンドン海軍軍縮会議の特派員となる。1930年に帰国後、東京朝日新聞論説委員となり、1931年、満州事変の10日前の9月8日に、社説において、「支那側の対日態度にかんがみ、外務といはず、軍部といはず、はたまた朝野といはず、国策発動の大同的協力に向つて、その機運の促進と到来とをこの際日本のため痛切に希望せざるを得ない。」と記し、軍事行動を容認する姿勢を見せた。これは、それまで「中国との協調路線」、「普通選挙実現」、「軍縮の断行」を積極的に提唱してきた朝日新聞の「変節」として、後に多く語られるところとなる。