日系集団地巡回診療
1952年、ブラジルへの日本人の移住が再開され、僻地を開拓する日本移民の数が増えるにつれ、巡回診療の需要は激増した。日本国総領事館へ巡回診療への助成金が申請された結果、1960年以降に日本海外協会連合会（略称：海協連）を通じて予算が出るようになった。これは海協連が推進していたブラジルへの日本人移住計画には移民を定着させるためのアフターケアが必要だったのと、海協連サンパウロ支部長の大沢大作の支援と協力によるところが大きい。以後、日本移民援護協会（略称：援協）が受託事業として協力するようになり、1965年からは全面委託を受けた援協が主体となって行うようになった。