おおすみ型輸送艦 (2代)
来歴
海上自衛隊の輸送・揚陸艦艇部隊は、1955年（昭和30年）、MSA協定に基づいてアメリカ海軍より供与された汎用揚陸艇（LCU）6隻、機動揚陸艇（LCM）29隻によって舟艇隊を設置したことを端緒とする。続いて1961年（昭和36年）には、やはりMSA協定に基づき、アメリカ海軍のLST-1級戦車揚陸艦3隻の供与を受け、初代おおすみ型揚陸艦（1971年に輸送艦に改称）として、第1輸送隊を編成した。その後、さらに国産の1,500トン型（45LST）3隻を地方隊向けに、2,000トン型（47LST）3隻を第1輸送隊向けに建造・配備して、海上作戦輸送能力を整備してきた。この海上作戦輸送は、海外への侵攻に直結する海上輸送とは区別されており、日本国内に敵が侵攻してきた場合を想定して、敵の支配地域やその近傍に陸上自衛隊などの部隊を輸送するものである。
最初期計画では、1,500トン型（45LST）の代艦として、3,500トン型輸送艦が計画されていた。その後、昭和62年度から平成元年度にかけて、従来のLSTと同様のビーチング方式で、速力16ノット以上、基準排水量5,500トン、ヘリコプターの発着艦機能を保有する輸送艦の要求が計画されたが、これは実現しなかった。また平成2年度計画艦として、基準排水量約9,000トン、速力22ノットで50トン型LCACを2隻搭載する輸送艦も検討されたが、こちらも実現しなかった。
03中防計画では、基準排水量約5,500トン、速力22ノットで25トン型LCACを2隻搭載する輸送艦1隻の建造が検討された。また海上幕僚監部では、平成4年度計画艦として、03中防計画で検討された案とともに、基準排水量5,700トン型で50トン型LCAC 1隻搭載の案が俎上に載せられた。しかし50トン型LCAC 1隻では運用の柔軟性に欠ける一方、25トン型LCACでは90式戦車を搭載できないことが問題になり、4年度計画艦は内局レベルで見送られることになった。そして平成5年度計画では、平成2年度計画で検討されていた艦を原型に、50トン型LCAC 2隻を搭載する8,900トン型輸送艦の建造が概算要求された。これによって建造されたのが本型である。
設計
設計にあたっては、エア・クッション型揚陸艇の運用が前提とされており、艦の寸法の決定要因の一つとなった。速力に関しては、護衛艦とともに行動する必要、有事に協同運用されうる民間フェリーが高速化していること等を考慮して、最大速力22ノットが必要と考えられた。
船体
在来型LSTでは、ビーチング用装備であるバウドア/ランプ、底の平たい艦底が外洋航行能力を損なう要因になっていたのに対し、本型では車両・物資等の揚陸をLCAC及び航空機で行うことから、航洋性と機動性発揮のため艦首形状を通常船型に変更し、さらに推進性能を向上するため、海上自衛隊では初めてのバルバス・バウが採用されたことで、速力・安定性等が大幅に改善している。
船体設計は軍艦構造ではなく一般の商船ベースとされており、艦首の揚錨機も一般舶用品である。就役時は赤色の艦底塗料が喫水線下まで塗られていたが、就役後に喫水付近は黒色に塗りなおされている。
上甲板（第1甲板）は、艦首錨甲板を除いてほぼ全長にわたる全通飛行甲板となっており、艦橋構造物は右舷側に寄せたアイランド型とされている。電波ステルス性を高めるため、艦体、艦橋構造物ともに傾斜をつけ、なるべく凹凸を減らした平面で構成されている。また海上自衛隊として初めて、マストをトラス構造から筒型構造に変更した。
上甲板（第1甲板）のうち、艦橋構造物より後方はヘリコプター甲板、それより前方は車両・資材用の甲板として使用する。ヘリコプター甲板の下、第4甲板後部には長さ60メートル×幅15メートルのウェルドックがあり、ここに搭載された各種舟艇は、艦尾にある下ヒンジ式の扉から直接海上に出入りさせることができる。
諸外国の場合、この規模のドック型揚陸艦では船体前部に大型の上部構造物を作り、ここにヘリコプター格納庫を設置する例がほとんどであり、全通飛行甲板にしたことでかえって航空機運用能力を損なっていると批判する意見もあったが、本型における全通飛行甲板の採用は、来るべきDDH後継艦（現在のひゅうが型(16DDH)）を強く意識したものであったともされている。
機関
主機関はとわだ型補給艦（59AOE）のものがおおむね踏襲され、三井造船の16V42M-A型V型16気筒ディーゼルエンジンを1基ずつ計2基、両舷2軸に配している。機械室は1区画構成とされている。
推進器としては、護衛艦以外として初めて可変ピッチ・プロペラ（CPP）を採用した。また出入港の支援が得られない港湾での接岸のため、バウスラスターを装備し、CPPと組み合わせてジョイスティックを操作することで接岸が容易となるよう、出入港支援装置が装備された。
舟艇運用機能
あつみ型やみうら型など、海上自衛隊がおおすみ型以前に使用してきた輸送艦は物資を揚陸する際に直接砂浜に乗り上げるビーチング方式を採用していた。しかしビーチング方式では揚陸適地が限られる上に高速力の発揮が限られ、また風浪階級が2を超える場合は、波打ち際の砂が移動するために、ランプウェイの接地状態が不安定となりやすく、揚陸時期も左右され、機動性・揚陸適地選択の自由度に劣っていた。
おおすみ型では艦内に2機を搭載するエアクッション艇1号型（エア・クッション型揚陸艇、LCAC）を使用して揚陸を行う。ビーチングでは揚陸に利用できる海岸が世界の海岸線の15%ほどだったのに対して、ホバークラフトによる揚陸では世界の海岸線の70%程度が利用できるとされる。また、従来用いられてきた上陸用舟艇(LCM)の設計を踏襲した交通船2150号型も搭載できるが、こちらは普段は呉基地での港内支援任務に従事している。
舟艇に車両を搭載する場合は、第4甲板前部の車両甲板から直接に自走して乗り込む。資材の搬入、搬出は艦橋構造物、煙突横に設置されたクレーン（力量15トン）で行うこともできる。LCACを運用する場合は艦尾門扉を開くだけでよいが、交通船などの在来型舟艇を運用する場合は、バラストタンクに注水して艦尾を下げることで、ドックに海水を導く必要がある。船体姿勢制御のためのバラスト水は、約1,300-3,000トン搭載できる。ただし現状では、バラスト・ポンプの能力不足のため、艦尾側水深を2.4メートル程度とするためには、注水に約1.5時間を要する。なおアメリカ海軍のホイッドビー・アイランド級ドック型揚陸艦では、本型の約2.2倍の大きさのウェルドックに対して、漲排水のため12,860トンのバラスト水を搭載し、漲水は15分、排水は30分で行えるとされており、漲水時の水深は、艦首側では1.8メートル、艦尾側では3.0メートルとなる。
LCACは大量の兵員や重火器等を搬入する能力が低いこと、また同規模のアメリカ海軍ドック型揚陸艦がLCACを3隻搭載しているのに対して本型の搭載数は2隻であることから、従来のLSTが揚陸艦としての機能に重点をおいていたのに対し、本型では輸送艦としての機能に重点をおいているとも指摘されている。
また、島嶼戦能力強化の必要から、まず平成26年度の「おおすみ」の定期点検において、LCACのスカート部分の改修（Conventional skirtからDeep skirtへ）に伴う浮揚高度上昇に対応するためのウェルデッキ天井部クレーン撤去と、AAV7水陸両用装甲兵員輸送車運用のためのLCAC甲板中央部分への滑り止め施工が行われた。更に、次回定期点検時には、第1エレベータの耐荷重向上（約30トン程度）や注排水能力の強化、艦尾門扉の開閉機構の強化や飛行甲板への耐熱塗料施工、LCAC甲板内バターボードの追加施工（3段から4段へ）などが計画されている。
医療機能
艦橋構造物内の第1甲板レベルに手術室、歯科診療室、集中治療室（2床）、病床（6床）を備えており、これは登場当時、自衛艦としてもっとも充実した医療能力であった。
また他の護衛艦同様に船体設備には海水淡水化装置も備え給水などにも転用出来る。
スマトラ沖地震直後の国際緊急援助隊派遣の後、2005年（平成17年）6月には「しもきた」の車両甲板上で陸上自衛隊の野外手術システムを展開する技術試験が行われた。2006年度には野外手術システムの電源を艦内から取るための改装が順次行われ、複数の野外手術システムを展開して、医療機能をさらに増強できるようになった。2013年（平成25年）8月には、「しもきた」に陸上自衛隊の野外手術システム（コンテナ式医療モジュール5つ）を搭載し、災害派遣医療チーム(DMAT)やドクターヘリとも連携して、病院船（医療モジュール搭載船）の実証訓練が行われた。
有事以外の軍事作戦
おおすみ型は、その多用途能力を活かして、自衛隊海外派遣や災害派遣などの戦争以外の軍事作戦にも利用される。
「おおすみ」が1999年（平成11年）9月、トルコ北西部地震の被災者救援のため、補給艦「ときわ」、掃海母艦「ぶんご」を伴い仮設住宅、テント、毛布等をイスタンブールに輸送した時には、歴史的に大国ロシアの圧力を常に感じていた同国民は「バルチック艦隊を破った日本海軍の末裔が我々の救助に来た」と歓迎したという。また2002年（平成14年）には、東ティモールへPKO部隊を輸送した。2004年（平成16年）にはイラク復興支援法に基づき、陸上自衛隊がイラクで使用する軽装甲機動車や給水車など車両70台を護衛艦「むらさめ」による護衛の下で輸送している。
「しもきた」はテロ対策特別措置法に基づき、タイ王国陸軍工兵部隊と建設用重機をアフガニスタン近縁のインド洋沿岸へ輸送しており、「くにさき」も、2004年末に発生したスマトラ沖地震被災地への人道援助活動の為、国際緊急援助隊派遣法に基づき護衛艦「くらま」、補給艦「ときわ」とともに派遣された。援助物資のほか、CH-47JA 3機、UH-60JA 2機を輸送し、海上基地としても利用された。
東日本大震災に対する災害派遣においても、その輸送・揚陸能力を活かして出動している。艦が直接接岸しての物資陸揚げのほか、港湾施設が使用不能となった地域ではLCACによる揚陸も行われた。また車両甲板に入浴設備を設置しての入浴支援や健康調査など、多彩な支援活動が行われた。