カンニング
処罰
カンニングは不正行為であり、公平な試験に反するため、発覚した場合、その試験は失格となり、厳しい処罰が下る。失格の際、即時解答用紙没収または試験会場から即退場となるのが一般的である。受験料・検定料などはもちろん返還されない。また、合格したあとにカンニングが発覚した場合も失格となり、即座に合格が取り消しとなる。
日本では個別法の規定により一部の試験（主に国家試験）において以後の受験が一定期間認められなかったり、国家試験実施者について試験問題漏洩罪が、カンニングをして合格した受験者には免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪が規定されていることがある。
実施者の試験問題漏洩罪や免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪に該当しないカンニングについては、窃盗罪や偽計業務妨害罪の罪状で警察沙汰・刑事捜査に発展した例もあり、カンニングで警察に逮捕されたケースも少なくない。
日本の中学校や高等学校の定期考査（定期試験）などにおいては、当該教科・科目はもちろん、その考査期間中の全ての試験が失格になる。場合によっては、それまでに受験した教科・科目の全て、さらにそれ以降に受ける予定の教科・科目の全ての試験も失格になることもありうる（学習成績で得点が0点（無得点）とされる。）。未受験の試験はその後受けることができない場合もある。
大学の期末試験では各学の判断にもよるが、中学・高校の定期試験同様、すべての試験が失格になるほか、当該科目の単位が不認定となるのはもちろん、当該科目以外の取得予定だった単位のすべてが不認定になることもある。加えて、一般的に校長（学長）から訓告以上の懲戒処分がなされる。
これは、法的な効果をもたらす処分であり、原則として、それ以後の推薦状の発行、調査書や人物証明書の記載内容などに影響がある。私立の大学附属中学校・高等学校などでこのような処分を受けた場合、内部進学ができなくなることがある。懲戒として停学処分を行い、悪質な場合は退学処分になる場合もある。
大学によっては「試験不正行為取締規則」なる規程を設け、これに基づいて懲戒を決定するところもある。一部には、原則として退学処分を行う大学などもある。
一部の学校では、Apple Watchを含むスマートウォッチの発売を受け、入試・試験会場での腕時計の使用・持ち込みを禁止にしているところがある。
欧米では、大学などは学問を行う場として重んじられており、カンニングは、自分から学んでよく考えることを否定する行為とされている。
このため処分も厳しく、カンニングに対しては退学処分が比較的多い。ハーバード大学の例では、レポートを丸写しして提出した学生の行為をカンニングとし、125名もの学生が試験が失格になったうえに退学、停学等の処分したことがある。
逆に、就職が決まらずに留年したり、全部失格（0点）にしてから再履修してよい成績をとるという方法も考えられるが、たとえその方法で成績を上げたとしても、特待生の選考や推薦入試の選考などで外される危険性もありうる。カンニングはほとんどメリットのない方法なので、カンニングはしない方がよい。