中東遠総合医療センター
概要
東海地震が発生した場合、影響を受ける地域であること、近隣の御前崎市には、浜岡原子力発電所の立地もあることから、災害拠点病院としての機能も備えている。日経ビジネスオンラインによる、2015年の病院経営力ランキングでは全国22位となった。
沿革
1979年に開院した袋井市民病院、1984年に開院した掛川市立総合病院はいずれも老朽化しており、建替えが浮上していた。
今後の病院のあり方に関する検討委員会が、袋井市では2006年2月、掛川市では同年8月に発足し、民間総合病院が立地していない中東遠医療圏の既存病床が過剰気味であること、資源の分散されたままでは、医療スタッフの確保が難しいことから、広域的な取り組みが望ましいと提言がなされた。
その後、掛川市郊外に統合した新病院を建設することが決定、2009年1月に掛川市、袋井市の両市長によって「新病院建設に関する協定書」が締結され、全国で最初の市立病院同士の統合が決定された。総事業費225億円のうち、掛川市が6割、袋井市が4割を分担した。同年12月には、中東遠地域医療再生計画に対して、地域医療再生基金25億円、新病院にも9.3億円の交付が内定された。
浜松医科大学の寺尾俊彦学長や、名古屋大学医学部附属病院長の松尾清一がリーダーシップを発揮し、2013年5月1日に開院した。開院時の医師は93人（嘱託5人、研修医8人）、開院1年後は103人（嘱託4人、研修医11人）となり、目標としていた100人を超えた。
旧二病院では、夜間は当直の医師2人で診療を行っていたが、新病院では救急科（救急センター）を設置し、専門医2人を含む医師5人体制を実現させた。
病院統合後の跡地
袋井市民病院の跡地には、2013年6月、後方支援病院である袋井市立聖隷袋井市民病院が開院、掛川市立総合病院跡地にも、2015年4月に介護老人保健施設や静岡県立掛川特別支援学校、認可保育所などを併設した民間病院が開院する。