家電レンタル
家電レンタル(かでんレンタル)とは、家庭用電気機械器具をレンタルするサービス。家具もレンタルできる場合がある。
単身者向けの白物家電を中心とした品揃えである場合が多いが、賃貸物件オーナー向けや社宅などを想定した法人向けの場合もある。また実用より試用として短期間高級家電をレンタルするサービスもある。
家電レンタルとは異なるが、育児用品など使用する期間が数年に限られている家庭用品をレンタルするサービスもある。また家電をリースするサービスもある。
新品ベースと中古ベース
注文すると新品が納品される新品ベースと、そのままだと中古品が納品される中古ベースとがある。
中には新品ベースでも中古を、或いは逆に中古ベースでも新品を納品するように指定できる家電レンタル業者がある。その場合には、新品ベースで中古を指定したら料金値引が、中古ベースで新品を指定したら追加料金が発生するのが一般的である。
中古ベースであっても家電を自社管理している場合は、新品を指定しなくても新品が納品される場合がある。
新品ベースであっても#メーカー系や#家電量販店系、#ファイナンス系の場合は中古を指定できない家電レンタル業者がある。また新しく買ってくるのでメーカーや型番などを指定できる場合もあるが、メーカー系では他メーカーは指定できないなど、必ずできるわけではない。
中古ベースの場合には、経年劣化による故障や破損であれば無償交換する家電レンタル業者が多い。新品ベース、あるいは中古ベースの場合でも新品納品を指定したり新品を指定しなくても新品が納品された場合には、経年劣化による故障や破損であっても無償交換はしない家電レンタル業者が多い。また経年劣化によるもの以外の故障や破損の場合には新品中古に関わらず交換しない、もしくは有償、場合によっては弁償とする家電レンタル業者がある。
個別制とパック制
家電を一点ずつ選んでその合計をレンタル料とする個別制と、単身者向けの白物家電を中心とした何点かをパックにしたレンタル料が定められていてそれ以外の家電が必要ならば一点ずつ選んで追加レンタル料とするパック制がある。
パック制の場合、パックの中の家電は必ずレンタルすることになる。
地方対応と全国対応
特定の都道府県市区町村や近隣県のみにサービスを行なう地方対応と、日本全国にサービスを行なう全国対応とがある。
全国対応であっても離島には対応していない、あるいは全国対応と謳っていながら沖縄県には対応していない家電レンタル業者がある。
対応地域の違いはレンタル期間中に不意の引越を行なう場合などに、引越先でもそのまま家電を使い続けられるか解約して返却しなければならないかの差となる。
逆に全国対応の場合は三大都市圏を始めとした主要都市とそれ以外とで対応状況に差があり、地元の地方対応の家電レンタル業者の方が納期が短い、運送費が安い、トラブルの時の対処が早いなどの優位性がある。
設置や分解
納品時に玄関先まで持ってくるだけか、指示する場所まで運んでくれるか、すぐに使える状態にまでしてくれるかという違いがある。追加料金が必要になる場合もある。
また返却時にも同様に使っていた状態から分解、梱包して運んで行く、梱包できるように分解しておく必要がある、梱包までしておかないと持って行ってくれないなどの場合があり、追加料金が必要になる場合もある。
一括払と月額払
レンタル料の全額を一括して前払いする一括払と、月額レンタル料が定められていて毎月それを支払う月額払がある。
さらに月額払では、初期費用が掛からない（乃至は月額レンタル料と同額の）家電レンタル業者と、月額レンタル料とは別に初期費用が掛かる家電レンタル業者がそれぞれある。
レンタル期間によって一括払か月額払かが異なる家電レンタル業者があり、またクレジットカードで決済する場合に限り月額払にできる家電レンタル業者や、逆に月額払の場合にはクレジットカードのみとするなど、支払方法に制限を設けている家電レンタル業者もある。
違約金の有無
契約締結時に決定したレンタル期間に至る前に中途解約する場合に違約金などを請求される家電レンタル業者がある。レンタル期間が長くなるほど月額料金が安くなる家電レンタル業者に多い。
特に一括払の場合に、契約締結時に「違約金はない」と言いながらも実際に中途解約すると残金全額を違約金として返金しない家電レンタル業者がある。
また申込後レンタル開始前にキャンセルした際にもキャンセル料を要求する家電レンタル業者がある。
事業者の種類
母体となっている事業者により、#特徴の分類別にそれぞれの傾向が分かれる場合がある。これらの他に母体を持たない独立系の家電レンタル業者もあるが、2008年から2015年現在まで一社しか存在していない。
一見すると下記のいづれかに見えるが、実際には他の家電レンタル業者を紹介するだけの代理店である場合がある。その場合には記載の特徴がない場合がある。一般に代理店は紹介を行なうだけで仲介を行なう権限を持たないが、家電レンタル業者に対し借主が代理店を代理人として委任することを明確にすれば、以降の打ち合わせや立会などを代行することもできる。ただし委任することを明確にする方法は家電レンタル業者によって異なり、印鑑登録証明書と共に記名捺印のある委任状が要求される場合もあれば、電話や電子メールなどにより借主本人が委任の意思を伝える必要がある場合や、単に代理店が委任されている旨を告げるだけで済む場合もある。
総合レンタル系
イベント用品などのレンタルを行なっていた会社が家電も取り扱うようになったもの。自己で倉庫を構えていることから家電を自社管理していて、#中古ベースである家電レンタル業者が多い。
イベントの大半が一日以下から数日以内と短期間であり、また例えば屋形テントなどの設営方法が一般には知られていないこともあり、フットワークが軽く専門的な輸送設置部署を設けている場合が多い。これにより輸送や設置が安価（または無料）で短納期である場合が多い。
リサイクルショップ系
リサイクルショップが取り扱い商品をレンタルするようになったもの。あるいはそのグループ会社や提携会社。自己で倉庫を構えていることから家電を自社管理していて、必ず#中古ベースであり#契約終了時の買取が可能。特に家電製品の修理に関して専門性の高いスタッフがいる場合がある。
地元のリサイクルショップが副業として狭い#対応地域で展開することが多い。グループ会社や提携会社が実際のレンタル業者で、リサイクルショップは家電の調達と輸送だけを担当している場合もある。売却時に用いるのと同じ自前の輸送法で輸送や設置を行なうことから、輸送や設置が安価（または無料）で短納期（即日など）の場合が多い。また経年劣化による故障や破損であっても交換などをしない場合がある。
特にリサイクルショップ自体が直接の家電レンタル業者である場合には、実際にレンタルする家電の現物を目で見て指さして選べる特徴がある。また契約内容がレンタル契約ではなく古物商としての「再売買予約付販売契約」である場合があり、その場合には契約時の制約（身分証明や保証人など）が比較的少ない。