スプリックス
概要
スプリックスは個別指導塾「森塾」や「東京ダンスヴィレッジ」の運営、読書教育プログラム「グリムスクール」や中国語学習教材「HSK公認テキスト」、学習教材「フォレスタシリーズ」などの教材開発を手がける総合教育企業。最近ではインターネットを使った教育コンテンツの開発も行っている。
教育コンテンツの開発、戦略立案、人事等の本部機能はすべて東京都池袋にあるが、登記上の本店は新潟県長岡市。
森塾
森塾は「成績を上げることで生徒の人生に貢献する」という指導理念のもと運営されている個別指導形式の学習塾。日本国内では茨城県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県及び新潟県に展開。
グリムスクール
ベネッセコーポレーションと業務提携し、2003年より運営している幼児・小学生向けの読書教育プログラム。
インターネット教材「楽しく学べる」シリーズ
吉本興業と業務提携し、開発された自立学習用映像教材。お笑い芸人をナビゲーターに起用しているのが特徴。
中国語教材「HSK」シリーズ
中国政府教育部の認定する中国語の語学検定試験であるHSK教材に関するライセンスを取得。2012年より公式過去問集や公認テキスト、映像教材など関連教材を出版、販売している。
「フォレスタ」シリーズの開発
全都道府県の学校の定期テストを収集、分析して制作されている塾専用学習教材。森塾の現場で生まれ、現在では森塾以外の学習塾への販売もされている。個別指導用教材としてのシェアは6～7割とされている。その他、旺文社と提携して作られたe-learning版の「eフォレスタ」がある。
ダンススクール「東京ダンスヴィレッジ」
池袋駅前にある東武ビルの中にあるダンススクール。
教育アプリ「ゴルスタ」（ゴールスタート）
SNSやライブストリーミング、映像授業の閲覧などの機能を備えた中高生向けのスマートフォン用アプリ。
2016年9月、個人情報流出問題によってサービス終了。
ゴルスタ運営に関するトラブル
教育アプリ「ゴルスタ」の運営に際して、2016年8月にTwitterなどの各種SNS上で問題視されるようになった。具体的には「運営に批判的なユーザーは即時にアカウントの凍結・退会処分を行う」「アカウント凍結処分にあったユーザーは運営に協力的な姿勢を示すなど反省文を提出することでアカウントの凍結を解除する」「一部の批判的な元ユーザーの本名・在住都道府県をゴルスタ運営スタッフの公式Twitterアカウントが意図的に書き込む」「アプリのプライバシーポリシーにクレジットカード情報を要求する文面が掲載されている」などである。
これらについて、読売新聞の取材に対し、常石博之副社長は元ユーザーの本名を意図的に書き込んだことについては「当社のミス」「担当者がヒートアップしてしまった」と謝罪した。本来会員登録には氏名の記入は必要ないが、朝日新聞の取材に対して「イベント開催時のやりとりで当該ユーザーの氏名を知った」と説明している。
またクレジットカード情報については「将来的に課金コンテンツを設置した時に備えた物」として要求していたことを認めたものの、今までに記載したユーザはいなかったと回答、同月26日付で規約を改定し文言を削除している。一方でアカウント凍結処分や反省文の提出などについては「中高生に安全・安心に使ってもらうためにこのような対応を取っている。厳しすぎるかもしれないが中高生を守るため」と話している。
なお、このアプリは同月27日にアプリストアでの公開を中止したがサービス自体は継続していた。
同月31日に企業公式サイト上で謝罪のリリースを発表、トラブル発生の経緯や担当者の減給処分、イベント開催時に氏名を取得しないなどの再発防止策を講じるほか、氏名が公表された元ユーザーに対しては誠意を持った対応を行うとした。また、「運営方針が厳しすぎる」という指摘に関しては、「中高生の安心安全が最優先」と理解を求めつつも、細部の表現については意見を受け入れ適宜見直しを検討していくとしていた。その後実態を調査した結果、一部の運営担当者に「アカウントを停止したユーザーを直ちに削除せずユーザー名を『違反-停止理由』にして見せしめ行為を行う」などのふさわしくない言動があったことを確認、9月5日付で企業公式サイト上で改めて謝罪すると共に、「社内全体の問題であり、教育を生業とする者としては今回の調査結果は大変重い」として直ちにサービスを終了すると発表した。
ITmediaの「ねとらぼ」がスプリックスの元社員に行った取材や提供された情報等によれば、メイン事業である森塾を含めたスプリックス社内で「定例会議のたびに不祥事で懲戒解雇を受けた元従業員の氏名をプリントに記載し配布する」「ネット上に自社の書き込みを行うと、特定した上で法的手段に訴える」「愚痴などネガティブな発言をした場合はその意図を追及され、昇給に響くこともある」など、元から言論統制や監視、見せしめなどの制裁が常態化していた、との事である。取材を受けた元社員は「社内でやっていることをゴルスタの運営で一般ユーザーにも向けて行っただけ」と分析している。