上田電鉄別所線
開業から上田丸子電鉄の成立まで
1920年に設立された上田温泉電軌により、翌1921年、別所温泉・田沢温泉・沓掛温泉への湯治客を輸送する軌道線として三好町（現在の城下） - 上田原 - 青木間の「青木線」と、上田原 - 別所（現在の別所温泉）間の「川西線」の2路線が開業した。1924年には国鉄上田駅に乗り入れ全通した。1938年に上田原 - 青木間が廃止となり、上田 - 上田原間も川西線に編入。1939年、地方鉄道法による鉄道となり、川西線を改め「別所線」と称するようになった。また同年社名を「上田電鉄」（初代）と改称、さらに1943年には丸子鉄道（1916年設立）と合併。上田丸子電鉄となり、上田市・小県郡地域に別所線のほか西丸子線・丸子線・真田傍陽線の計4路線48.0kmに及ぶ路線網を有するに至った。
経営難と欠損補助
これらの路線のうち、丸子線は生糸や軽工業製品、真田傍陽線は木材や農産物を国鉄信越本線大屋駅・上田駅や上田市中心部に輸送する路線であり、特に丸子線は別所線よりも営業成績が良い路線であった。しかし1960年代に入ると旅客輸送において自動車による輸送が増え、旅客収入のみでの経営は困難となっていた。西丸子線は木材も輸送したが開業当初から経営難であり、1963年に自然災害をきっかけとして廃止された。そして、モータリゼーションの進展による旅客輸送の減少等は1969年に丸子線、1972年に真田傍陽線を相次いで廃止に追い込んだ。別所線は中では旅客輸送主体の路線であり、自家用車の普及が進む状況においては丸子線・真田傍陽線同様にモータリゼーションの影響は避けがたい状況となっていた。そのような中で、1973年に乗客減等を理由に上田交通（1969年に上田丸子電鉄から社名変更）より別所線も廃止・バス代替の方針が示されるに至り、こちらでも先に廃止された丸子線・真田傍陽線同様に沿線住民による大きな廃止反対・路線存続運動が起こったが、1974年以降3年間、地方鉄道軌道整備法（現・鉄道軌道整備法）に基づく国・長野県及び上田市からの軌道整備補助金（欠損補助金）が交付されることになったことからこの時は廃止の危機を免れ、1977年に路線維持の方針が決まった。
業績回復と設備の改善
廃止は免れたものの1970年代中盤に一時期回復した利用客は再び低迷し始め、1980年代に入るとそれは顕著になり、運行本数の再編や保有車両の整理などを行うも、計上する赤字額は増え続けた。そのため、国の欠損補助金支給基準を満たすことが困難な状況が続いていた。そのような中で1986年には架線電圧を1500Vに昇圧し、東京急行電鉄から経年の比較的浅い余剰車両を譲り受けて「丸窓電車」などの修理部品が不足していた旧型車を全廃し車両保守にかかるコストを削減、上田市の支援による駅施設等設備の改善を行ない、1980年代末から1990年代には乗客は再び増加に転じた。1992年末の国の地方私鉄に対する軌道整備補助事業見直しにより、欠損補助金支給は打ち切りとなったものの、打ち切り後の1993年には元東急7200系電車を東京急行電鉄から購入し全営業車両の冷房化を果たした。北陸新幹線の先行開業も控えておりさらなる収支改善の可能性が見込まれたことから、増便や1910年代製造の古いレールを使用していた架線柱をコンクリート製の安定したものに取り換えるなどの設備投資を行いサービス向上に努め、1990年代半ばには1973年の廃止の方針の提示以前の利用客数に回復、欠損補助金支給が必要とされる状況を脱し、補助金打ち切りの影響を最小限に食い止めた。1997年の北陸新幹線長野開業に伴う上田駅再整備の一環として、翌1998年には起点の上田駅ホームの高架化や、JR東日本→しなの鉄道との共用改札を廃止し独立した改札口を設けるなど設備も進展した。これと前後し、全て電車のワンマン運転も開始している。
新たな公的支援と上田電鉄の設立
2000年代に入ると少子化の影響により通学客を中心とした定期利用客の減少が進むとともに、長期の景気低迷により湯治客・観光客の需要も伸び悩む状況となった。2000年には東京急行電鉄からのさらなる設備改修の提言を受け、国土交通省の地方鉄道安全新基準を満たすため上田交通が長野県と上田市に対し財政支援を求めるに至ったことにより再び存廃問題が浮上した。上田市と上田交通は上下分離方式の導入や第三セクター鉄道化も視野に入れつつ協議したものの、最終的には従来通り民営鉄道として存続させる方針が決まり、上田市は2003年6月から設備更新・修繕や基盤整備・安全対策に関する補助等の支援策の検討に入った。また同月住民団体「別所線の将来を考える会」が結成され、以後地元の存続運動が再び活発化した。上田市は翌2004年度から公的支援実施に踏み切り、補助金を拠出することを決定。また国・長野県からも同年度より財政支援が得られることになり、当面存続の見通しとなった。補助金の拠出が決まったことを受け、上田交通は2003年10月に当路線のダイヤを改正し更なる増便を行った。運行本数を24往復から30往復とし、昼間時全線45分から60分毎であった運行間隔を30分から45分毎と短縮。また終電を23時台に繰り下げ、下之郷駅発着の便を増発、各便を新幹線の発着時刻に接続させるなど、利便性の向上に努めた。2004年11月、上田市は当面の安全対策のために補助率を引き上げ、2007年度までに2億6800万円を補助することを公表、同年12月には上田市議会定例会において上田市と上田交通が締結した「別所線の運行に関する協定」が承認された。「別所線の運行に関する協定」は3ヵ年ごとに契約更新され、2012年度までに国が2億5603万円、長野県が1億2118万5千円、上田市が9億8849万2千円を拠出している。住民による支援団体も相次いで結成され、沿線自治会・商工団体・別所温泉観光協会等により結成された「別所線電車存続期成同盟会」、上田交通労働組合ほか労働団体による「別所線の存続を求める市民の会」、芸術関係者と地域住民等による「ガンバレ別所線の会」、上田市役所職員有志による「上田市アイプロジェクト」、観光ガイドによるボランティア団体「別所線ガイドの会」などが活動を開始した。2005年2月にはこれらの支援団体を統括する「別所線再生支援協議会」が組織され、25団体が加盟。同協議会の代表には上田市長が就任し、自治体の支援体制の再構築も行われた。上田交通は新たな公的支援を受けるにあたり別所線の経営体制の見直しを行い、路線の経理・財務を透明化する必要から鉄道部門の分社化を決定。同年7月、新たに子会社「上田電鉄」を設立し、路線を譲渡した。上田市も同8月、別所線分社化後も支援を継続することを発表した。このような経歴から、同年10月3日より上田電鉄の経営となっている。
上田電鉄設立後
上田電鉄設立後も予断を許さない経営状況が続いているが、2007年10月の「地域公共交通の活性化及び再生に関する法律」及び2013年12月の「交通政策基本法」の施行を受け、上田市がさらに支援を進めているほか、各支援団体が広範な存続運動を展開している。アニメーション・キャラクターを採用した広報活動や、別所温泉の共同浴場（外湯）入浴券付き往復乗車券、地元自治会向け回数券「マイレールチケット」の販売（地域住民以外でも購入できる）、アリオ上田・イトーヨーカドー 上田店買い物客や上田駅前の居酒屋利用客への「別所線お帰りきっぷ」進呈サービス、駅の清掃ボランティアや花壇の整備、一部の駅に近接する土地を所有者が駐車場用に無償貸与しパークアンドライドを導入、またその土地に賦課される固定資産税の減免、レンタサイクルの整備など、行政・民間が一体となって利用客増、増収、路線存続のための支援事業を行っている。こうした「別所線再生支援協議会」を中心とする存続支援及び利用促進運動が「鉄道等の利用促進に努め利用者の増加に繋げるなど、公共交通機関の利用促進を通じた環境保全に関する活動に積極的に取り組んだ」事例として評価され、2008年12月、同協議会は『平成20年交通関係環境保全優良事業者等国土交通大臣表彰』を受賞した。上田電鉄設立後もしばらく乗客減が続いたが、行政の支援や地域住民団体による存続運動などを通じた沿線地域との連携が奏功し、2012年には乗客増に転じ、以降微増傾向を維持している。上田電鉄の経営努力と沿線各団体の支援運動が継続し、一定の効果があったこと、また支援活動自体が公共交通政策の展開の面から評価されたことを受け、2013年3月、国・長野県・上田市は2013年度以降も公的支援を行うことを決定した。2015年度までに上田市から約3億円、また国・長野県から計約1億5400万円の補助金が支給された。上田電鉄はこの資金を元手に引き続き別所線の設備更新・基盤整備・安全対策を進める。2013年4月5日・24日に中野駅 - 舞田駅間の遮断機・警報機のない踏切において電車とトラックの接触事故が2件発生したことを受け、2013年4月現在19箇所存在する遮断機・警報機のない踏切の改修・統廃合や車両通行止め等を行う。2014年9月には一部車両の更新を行った。2016年3月、上田市と上田電鉄の間で「別所線の運行に関する協定」が更新され、2018年度までに上田市から2億8032万4000円の公的支援が行われる見通しとなった。国や長野県からの補助も継続して受けており、これら公的支援による補助金は引き続き安全対策費用や設備維持管理費、運行経費に当てられ、千曲川橋梁（鉄橋）の改修も行われる予定となっている。少子高齢化の影響から、上田電鉄移行後も通勤・通学利用の定期旅客については減少しているものの、近年は観光客を中心とした普通乗車券やフリー切符（一日乗車券）・回数券などの定期外利用が増えており、地域と連携し沿線の魅力発信・広報活動を続け観光需要の掘り起こしを行った効果が表れつつある。2015年には北陸新幹線の金沢駅延伸、善光寺御開帳による別所温泉北向観音への参拝客増加、2016年にはNHK大河ドラマ『真田丸』放送など好材料が相次ぎ、2016年度輸送人員は131万3333人に達した。2012年度から5年連続の増加となり、上田電鉄移行前の2001年度以来15年ぶりに130万人台の輸送人員回復となった。2017年度輸送人員は対前年度比3万3226人減の128万107人となったが、120万人台の輸送人員は維持した。2018年度輸送人員は再び増加に転じ、対前年度比1万8999人増の129万9106人となった。
沿線概況
高架の上田駅を発車するとすぐに千曲川を渡り、全線が上田平を走る。全線単線。路線は千曲川を渡ってから旧川辺村を経て、塩田平の主要集落を連絡しながら別所温泉に至るように敷設されているため、上田盆地にS字を描くように進む。半径の小さい曲線が多く、何箇所かでは一気に90度ほど曲がる。城下駅から上田原駅までの間には複線分の鉄道用地があるが、これは旧青木線の線路敷の跡であり、この区間は変則複線であった。三好町駅から赤坂上駅の間で勾配を上ると塩田平の平坦面に入るが、車庫のある下之郷駅付近から標高570mの別所温泉に向かって登りがきつくなる。終点の別所温泉駅付近は標高554mであり、八木沢駅方より40‰の急勾配となっている。この勾配は750V時代の旧型車は時速20km程しかスピードが出せない難所であった。上田原駅で青木線、下之郷駅で西丸子線が分岐していたが、いずれも既に廃線となっている。
沿線は終点の別所温泉をはじめ、塩田平を中心に著名な神社、寺院、史跡等が点在する「信州の鎌倉」と呼ばれる観光スポットであり、別所線の利用促進につながる地域特性として期待されている。「別所線の将来を考える会」は2014年11月、沿線の名所を紹介する『別所線沿線名所旧跡見どころガイドブック』を発行。上田駅や観光案内所等にて無料配布し、支援活動の一環として観光スポットの紹介に努めている。
運行形態
古くは急行列車の設定があったほか、1990年3月から1993年3月まで快速列車が運転されていた（いずれも特別料金不要、追い抜きなし）。現在はすべて各駅停車である。1時間あたりおおむね1 - 2本の列車がある。上田駅 - 別所温泉駅間運転の列車のほか、上田駅 - 下之郷駅間と下之郷発別所温泉行きの区間列車が設定されている。
ワンマン運転方式は地方型方式を採用。一番前の扉のみ開閉し整理券を取る方式で、バスの運賃箱に近いものが車両の乗務員室入口に取り付けられている。定期券・回数券を持っている場合でも整理券を取らなければならない。なお有人駅の上田駅・下之郷駅では終日全扉が開閉し、別所温泉駅では9:00から17:00の間全扉が開閉する。また無人駅の城下駅・三好町駅・赤坂上駅・上田原駅では平日6:30から8:30の間の上り電車のみ全扉が開閉する。
車両
1986年9月までの架線電圧が750Vであった時代は、自社発注のモハ5250形「丸窓電車」をはじめ、買収国電の改造車や長野電鉄からの譲受車など雑多な車種が使用されていた。しかしそれ故に電動車の制御方式の不統一など合理的な保守が困難な状態であったことに加え、それらの大半は経年車であったために交換する部品も不足しており、このような状態から車両の近代化を決定、同年内に東急5000系（初代）を2両4本と東急5200系を2両1本譲り受け、同年10月より運用を開始。それに伴い従来からの車両を全廃、同時に架線電圧を1500Vに昇圧し、全ての電車が2両編成での運行となった。なお、5000系および5200系には東急時代と同じく冷房は搭載されていなかった。
5000系は斬新な緑の塗装で、5200系は当時長野県内では非常に珍しかったステンレス車体で親しまれたが、1993年に東急7200系を2連5本譲り受け、同年5月28日より運用を開始し、5000系と5200系を全て置き換えた。この7200系は全ての編成が冷房車であり､これにより長野県の私鉄で初めて営業車両の100%冷房化を達成した。2005年からはかつて走っていた丸窓電車を模して一部の窓をシールで丸くした「まるまどりーむ号」が運行されている。また同年より毎年ゴールデンウィーク期間中、下之郷駅にて「別所線丸窓まつり」と称する鉄道イベントを開催している。
なお、2006年に上田電鉄が発表した「鉄道安全報告書」によると、2008年度までに2両編成4本（8両）の車両の更新をすると発表され、同年3月に東急1000系電車2両編成2本が上田電鉄1000系電車として譲渡され、同年12月に残る2本が譲渡された。2014年度にも車両が更新され、「まるまどりーむ」号（7200系） のうち7253編成（7253号車+7553号車）が2014年9月をもって運用を離脱し、代替として元東急1000系2両編成1本が譲渡され、6000系として2015年3月28日より営業運転を開始した。種車は同じ元東急1000系であるが、すべて東急時代から先頭車であった車両が譲渡された2008年導入分の4本とは異なり、こちらは東急時代は中間車であった車両の先頭車化改造車のため6000系と別形式に区分された。なお6000系は車両愛称の一般公募が行われ、2015年6月13日に「さなだどりーむ号」に決定した。
沿線のイベント等に合わせて随時ヘッドマークを掲出している。
750V時代
特記なきものは1986年10月の昇圧時に廃車。