大正12年度艦艇補充計画
大正12年度艦艇補充計画（たいしょう12ねんどかんていほじゅうけいかく）は、日本海軍の軍備計画。ワシントン軍縮条約の結果を受けた補助艦艇建造計画で、1923年（大正12年）度からの6年計画で計71隻が建造された。主な建造艦艇は妙高型重巡洋艦、吹雪（吹雪型駆逐艦）などである。また未成艦の赤城、加賀が空母に改装された。
概要
1922年（大正11年）2月6日のワシントン軍縮条約締結を受けて、日本海軍は建艦計画の大幅な見直しに迫られた。条約により建造中の主力艦は全て建造中止、未起工の艦もすべて計画中止となった。
補助艦艇建造も計画が縮小された。八八艦隊案（八四艦隊案、八六艦隊案を含む）の艦艇のうち1922年（大正11年）度までに着手された艦はそのまま継続して建造、1923年（大正12年）度以降着手予定の艦は計画が見直され、未着手110隻余から77隻（実際の建造は71隻）に減少した。これは二等駆逐艦（15隻から0に）、潜水艦（59隻から28隻に減少、特に小型の二等、三等潜水艦）の建造減が大きかった。
予算
一部の艦は八八艦隊案から続く「軍艦補充費」の項から当てられた。「軍艦補充費」での艦艇建造はこの計画で最後となる。代わりに「補助艦艇建造費」の項が新たに設けられ「軍艦補充費」の一部の振り替え、新規予算獲得の形となった。
軍艦製造費：約1億2300万円、補助艦艇建造費：約3億6800万円が第46帝国議会で協賛を得て実施された。
建造艦艇
艦名の後の*は、軍艦製造費による建造を示し、無印は補助艦艇建造費による建造を示す。予算成立後の変更は→で示す。