オーストラリアの交通
オーストラリアの輸送機関には、多くの種類がある。この国では、道路交通の依存度が高く、舗装された滑走路のある空港が300以上存在する。旅客向けの広範囲の鉄道路線網は、多くの地方と主な都市圏の中心部を結んでいる。鉱業部門では、輸出港へ生産物を輸送するために、鉄道を大きく使用している。
公共交通機関
ガソリン価格の上昇、交通渋滞の増加が、都市の公共交通機関の利用が再び増加している要因であると考えられている。
都市間鉄道
鉄道網は大きく、線路の総延長は33,819 km（2,540 kmは電化）である。3,719 kmは広軌、15,422 kmは標準軌、14,506 kmは狭軌、172 kmは三線軌条となっている。鉄道は、様々な植民地で違った日に始まった。私鉄は、最初の路線を開通させ、巨大でありながら当時人口密度が低かった大陸で成功しようと努力したが、国有鉄道に圧倒されてしまった。植民地では、ロンドンから共通の軌間を選ぶように助言がなされたが、結局異なった軌間のままになってしまった。
州間鉄道
サーコ・アジアパシフィックによって所有されるグレートサザンレールウェイは、インディアンパシフィック（シドニー-アデレード-パース）、ザ・ガン（アデレード-アリススプリングス-ダーウィン）、ジ・オーバーランド（メルボルン-アデレード）の3路線を運営している。NSWは、ブリスベン、キャンベラ及びメルボルンをシドニー経由で結ぶカントリーリンクを運営する。アリススプリングスからダーウィンまでのザ・ガンの拡張が2004年に完了し、本土の全ての州都は初めて標準軌によって結ばれることとなった。
州内・都市鉄道
政府と私鉄の協力によって運営されている様々な州・都市路線があり、この中には著名なV/Line（ビクトリア州の地方鉄道、バス）やメルボルン鉄道網を運営するメトロ・トレインズ・メルボルン、シドニー・トレインズ、カントリーリンクなどのニューサウスウェールズ州内の全ての旅客鉄道を運営するニューサウスウェールズ鉄道、トラベルトレインやシティートレインを運営するクイーンズランド鉄道（QR）、トランスリンクの南東クイーンズランド通勤列車網及び西オーストラリア州の鉄道やバス路線を運営するトランスwaも含まれる。
地下鉄
オーストラリアの主要都市には、完全に自立した地下鉄システムが存在しない。メルボルン、シドニー、ブリスベン、パースのシステムは、すべて地下が部分的である。メルボルンでは、メトロと名の付く新しい路線が計画されているが、郊外の鉄道と乗り入れを行い、フットスクレイとは分けられないので、地下鉄の基準を満たさないだろう。シドニーの「ヨーロッパスタイル」地下鉄の計画は、郊外路線網に地下線を加えることとなり、延期となった。
鉱山鉄道
4つの鉱山鉄道が、西オーストラリア州北西部の港へ鉄鉱石を運んでいる。これらの鉄道は、他の交通を伴わず、他の全ての鉄道から砂漠によって隔てられている。路線は標準軌で、アメリカの最も厳しい基準で構築されている。
2006年には、5番目の鉄鉱石鉄道がフォーテスキュー・メタルズ・グループより提案される一方、6番目の共通運搬鉄道がジェラルトンの真北にあるオーカジーの港への路線も提案されている。
産業鉄道
クイーンズランド州には、およそ15の砂糖工場が機械へサトウキビを届ける狭軌（2 ft  (610 mm)）の産業鉄道を所有している。
水路
オーストラリア内陸水路は、商用輸送の重要な手段ではない。19世紀には、外輪船が、羊毛、小麦などの輸送のため、マレー＝ダーリング水界で使用されていた。しかし、水位が安定しないため、1年の大半に亘って大部分の川が不通となっている。。汽船は、鉄道や道路交通と競争するほどの勢力はない。従って、今日では、内陸水路は個人のレクリエーションのために偏っている。
海運貿易
2006年時点で、オーストラリアには、1,000トン以上の船隊が53隻ある。オーストラリアの港の間の貨物を運ぶための外国籍の船の使用は、単一旅行許可書 (SVP) または連続旅行許可書 (CVP) のいずれかと共に許可組織のもと許される。1996年から2002年にかけて、許可の出された回数は、約350パーセント増加した。
近年、オーストラリア籍の船は、大幅に減っており、1996年の75隻から2007年には40隻未満となり、2009年までに30隻に近づいた。海洋連盟は、この減少を、外国船が沿岸貿易を行うことを可能にしたハワード政権の海運政策の責任とした。また、地方が運営する船が、便宜置籍船として、オーストラリア籍から外国籍に変え、オーストラリアの水夫の月給の約半分で外国の船員を雇ったこともあった。このような動きは、ハワード政権によって支援されたが、海洋連盟及びオーストラリア労働組合委員会から反対を受けた。船の海外への登録は、船での所得が、オーストラリアの企業課税法に従わないことを意味する。
環境への影響
オーストラリアの交通の環境に対する影響は大きい。2009年には、オーストラリア全ての温室効果ガス排出量の15.3%が交通から排出された。1990年から2009年にかけて、交通の排出量は34.6%増加し、これは、静止エネルギーの排出に次いで2番目に高い増加率である。
オーストラリアは、化石燃料エネルギーの補助金が人為的に低く保たれており、化石燃料の使用増加から温室効果ガス排出量が増加している。オーストラリアのエネルギー・レギュレーター及びニューサウスウェールズ州の独立価格、調整裁判所のような州代理機関は、電気料金の設定を規制しており、これによって生産・消費者のコストを低下させている。