ボストン茶会事件
事件の背景
18世紀。イギリスとフランスは各地で植民地争奪戦争を繰り返しており、北アメリカもその例外ではなかった。1754年にはフレンチ・インディアン戦争（七年戦争）が勃発し、イギリスとフランス・インディアン連合軍は一進一退の攻防を繰り広げた。戦局を打開すべくイギリスは北アメリカに2万人を派兵し、植民地の民兵も戦いに協力した。こうして最終的に優勢となったイギリスが1763年のパリ条約でカナダとミシシッピ川以東のルイジアナを獲得した。
しかし、この一連の戦争の戦費として、イギリスには1億3千万ポンドの負債が生じた。イギリス本国は植民地にこの費用の一部を負担させるため、従来の「有益なる怠慢」といわれた緩やかな統治を転換し、1765年には印紙法を、1767年にはタウンゼンド諸法を制定した。
印紙法の制定により、新聞・各種証書・パンフレット、果てはトランプに至るまで印紙を貼ることが義務付けられたが、植民地側は「代表なくして課税なし」の原則を理由としてこれに反対。翌年には同法を廃止させた。また、茶・ガラス・紙・鉛・塗料などに関税をかけるタウンゼンド諸法も、本国製品の不買運動など広範囲の抵抗を招いた。

その中でボストン市民5人が駐留英軍に射殺されるボストン虐殺事件も起こり、急進派によって反英プロパガンダに利用されたこともあいまって世論の反発はいっそう強まった。結局、イギリス本国は植民地側に対し譲歩を余儀なくされ、茶税だけを残しタウンゼンド諸法を撤廃した。
訳について
「Boston Tea Party」は一般に「ボストン茶会事件」と和訳される。ここでいうTea Partyとは歴史上の「出来事・事件」であって、当時のイギリス上流階級への風刺の含みはあっても、特定の「徒党」や「集団」をさす呼称ではないため、「ボストンティーパーティー事件」または「ボストン茶会事件」と意味される。
『アメリカの小学生が学ぶ歴史教科書』によると、大量の茶葉で覆われた海を見た市民が「『ボストン茶会』を開いた」と冗談を言ったのがそのはじまりだという。
なお、日本の歴史教科書においては、「ボストン茶会事件」で統一されている。