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日本型雇用システム
日本型雇用システム（にほんがたこようシステム）は、かつて日本企業にみられた、固有の「新卒一括採用」、「年功序列型の賃金」、「終身雇用」のいわゆる「三種の神器」を中心に形成された雇用システムであり、これに「企業内組合」が加わることがある。企業にとっては毎年、計画的に採用できるというメリットがある。戦後の復興期から高度経済成長期に形成され、戦後日本の高度経済成長を支えたが、バブル崩壊後の平成不況の長期化をきっかけに崩壊しつつある。
OECDは、「新卒一括採用、終身雇用、年功序列賃金・昇進制度、定年、企業内教育」といった日本の伝統的雇用システムは日本が若く人口増加している時代には有効であったのだが、一方で高齢者や働く女性、労働力の流動化を妨げるとしている。日本型雇用システムは、人生100年時代には不向きであり、日本が人的資本をより有効活用するためには、非正規雇用（女性と高齢者が多い）と正社員の間の労働市場の二極化を打破しうる、年齢ではなくパフォーマンスに基づく柔軟な雇用と賃金制度が必要であるとOECDは報告している。