今これを本件について観るに、本件売買が・・詐欺により取消し得べきものなりとせば、本件売買の取消しにより土地所有権はXに復帰し初めよりY1に移転せざりしものと為るも、この物権変動は民法177条により登記を為すに非ざれば之をもって第三者に対抗することを得ざるを本則と為すをもって、取消後Y1との契約により権利取得の登記をなしたるY2にこれを対抗し得るものとなすには、取消による右権利変動の登記なきこと明らかなる本件に於いては、その登記なきもこれをY2に対抗しうべき理由を説明せざるべからず。